いろいろな媒体で「難関大」というフレーズを耳にしますが，どこまでを「難関大」とするか明確な基準は存在しません。

では，国公立大はすべて「難関大」と呼べるかと言えば，当然ながら答えは No です。

入学辞退率を取り上げたブログでも取り上げたように，国公立大にも様々な大学がありますから，国公立大を一概に「難関大」と括ってしまうのは浅薄です。

さまざまな意見があろうかと思いますが，私は「難関大」の定義を，駿台文庫の青本がカバーする大学群 (国立10大学と私立 2大学) と考えています。

これらに加え，上記の大学群を除く国公立大 (42大学) と私立大 (30大学) の医学部医学科も「難関大」と呼ぶに相応しいでしょう。

日本には国公立と私立を合わせて800近くの大学があり，1学年で約60万人の大学生がいます。

以前のブログでも紹介しましたが，現在は世代のおよそ 2人に 1人，つまり約50% が大学進学しています。

私たちの頃はおよそ 4人に 1人 (約25%) が大学進学する時代でしたから，現在は単純計算で当時よりも大学進学率が倍増していることになります。

では，1学年60万人の大学生のうち「難関大」に在籍している大学生は何人いるかご存じでしょうか。

国立10大学 (旧帝大＋一橋大＋東工大＋神戸大) の 1学年の定員を合計すると約2.5万人，42大学の医学部医学科の 1学年の定員は約0.5万人ですから，これらを合計すると約 3万人となります。

さらに，2私大 (早稲田大＋慶応義塾大) と慶應を除く私立大の医学部医学科の 1学年の定員合計は約 2万人ですから，1学年における「難関大」の在籍者数は約 5万人ということになります。

大学生のおよそ12人に 1人，率でいうと大学生の 8.3% が「難関大」の学生ということになります。

世代全体で見るとおよそ120万人のうち 5万人ですから，およそ24人に 1人，つまり小学校の 1クラスのうち 1人から 2人が将来「難関大」の学生になる計算です。

毎年多くの受験生が志望し，競争に勝ち抜いた学生のみが入学を許可される「難関大」。

彼らは “世代のおよそ24人に 1人の逸材” として，各分野における日本の将来を担う責務も負っているのです。

今冬は昨冬，一昨冬とは異なり，降雪となる日が数回あります。

今春に大学を卒業し，その多くが社会人となる世代のセンター試験の日は降雪と路面凍結により，受験生諸君は大変な思いをしました。

来週はいよいよ共通テストが実施されますので，4年前のような天候にならないことを願います。

今回のブログは「社会人」をテーマに綴ります。

以前のブログでも触れたことがありますが，塾業界は非常に人材が流動的です。

厚生省の統計によれば，新卒で就職しても 3年以内に半数近くが辞めていくという異常さです (詳細はこちら (厚生労働省作成の PDF ファイル) )。

それほど早期に，かつ大量に離職してしまう要因は，勤怠や処遇に対する不満や，業務内容が過酷であることなどが挙げられるでしょう。

こんなはずではなかったという “入社後ギャップ” が，より離職率を高める結果になってしまっているのだと思います。

このブログをお読いただいている，当塾ではなく他へ通わせている保護者の方で，お子さまが通っている塾や予備校の先生が急に変わったなんてことはありませんでしたか。

それが年度途中であれば，異動ではなく退職の可能性が濃厚です。

よく，塾や予備校のチラシや Web で「講師はすべて正社員」といった文言を見かけますが，そう銘打っている塾や予備校の離職率はどのくらいなのか関心があります。

先日のブログでもお伝えしたように，当塾では 2名の正社員が頑張ってくれており，彼女らは当塾で間もなく勤続 6年を迎えます。

離職率が高い塾業界にあって彼女らの頑張りは本当にありがたいですし，何より 2名ともが各務原市の出身で，生まれ育った地域へ貢献できていることが私にとっても誇らしいことです。

また，彼女らに加えて 9名のアルバイト講師たちも，後輩である塾生たちのために，そして自己成長のために当塾で頑張ってくれています。

なお，当塾のアルバイト講師たちは大学卒業まで勤め上げてくれるケースがほとんどで，卒業後は公務員や超がつく一流企業へと就職していきます。

社会人になってからも，彼らは塾生たちにとっての目標であり続けます。

共通テストまであと 1ヶ月を切り，受験生の緊張感は日に日に高まってきています。

当塾の受験生諸君も頑張っている様子が窺えますし，全国の受験生も来るべきその日に向けて最後の追い込みをかけていることでしょう。

コロナ禍ではありますが，共通テスト・二次試験とも滞りなく実施されることを切に願います。

写真は昨年度のセンター試験の際のもので，現在は大学生になっている私の娘を送って行った際に撮影したものです。

拡大していただきますと，高校の先生方や塾・予備校の関係者が受験生への最後の応援にと集まっておられる様子が伝わってきます。

もはや恒例とも言えるこの光景ですが，本日，文科省より当日の応援で試験会場周辺に集まらないよう高校や予備校に要請を行なったと報道がありました。

詳しくはこちらをご覧ください (時事通信社のページにリンクします)。

私は試験当日にわざわざ会場へ出向いて，受験生を応援・激励することに否定的な考えを持っています。

会場まで先生が応援に来てくれて嬉しい，試験直前に先生に会えて勇気をもらえたなどと捉える受験生も一定数いるとは思います。

しかし，私は受験生だった頃，静かに試験を迎えたいという考えでしたから，上記のような行為を快く受け止めていませんでした。

一言二言，高校の先生が受験生に声をかけるならまだしも，塾の先生が出しゃばって会場へ押しかける意味はあるのでしょうか。

昨年度に私が娘を送って行った際，揃いの白のベンチコートを着た方々が数名の受験生を囲んで大騒ぎしているのをお見かけしました。

どこの塾の方々かはここでは申し上げませんが，センター試験を何かの “イベント” とはき違えておられる感があり，騒いでおられる様子があまりに見苦しく非常に不愉快な気持ちになりました。

今年度は自粛要請もあってこの光景もないはずですから，多くの受験生が平常心で共通テストに挑めることを願うばかりです。

『大学入学共通テスト』がおよそ100日後に迫り，受験生の緊張感は日を追うごとに高まってきています。

『大学入試センター試験』では平均正答率が 6割になることを目安に作問がなされていたそうですが，『大学入学共通テスト』は平均正答率が 5割になるように作問する方針だそうです。

つまり，各大学のボーダーラインも変動 (下振れ) することが想定され，大手予備校のボーダーライン予想を見ても昨年までのものとは様相が大きく異なります。

とは言っても，作問ポリシーが変更になろうと，出題形式が変更になろうと，得点が取れる受験生は変わらず得点できます。

作問ポリシーが変更になると言っても教科書レベルを超える出題が連発するわけではありませんから，長い時間をかけ，基礎をしっかりと築いておけば恐れるに足りません。

『大学入学共通テスト』では英語・国語だけでなく，数学でも読解力が求められています。

しかし，幼い頃から読書に勤しみ，論理的思考力を築いてきた受験生にとっては，『大学入学共通テスト』で求められる読解力は苦になるものではありません。

読書を敬遠してきた受験生や，いわゆる “テクニック” で解答することに慣れている受験生は『大学入学共通テスト』で苦戦を強いられることでしょう。

また，『大学入学共通テスト』は来春に初めて実施されることから過去問が存在しませんので，事あるごとに “過去問ありき” の学習だった受験生も同様に苦戦することでしょう。

やはり基礎をしっかりという考え方は普遍的なものであり，幼い頃から読書習慣を構築することは重要だと改めて感じました。

子どもたちが持つ疑問，それは「なぜ勉強するのか」という問い。

多かれ少なかれ，子どもたちはこの疑問と日々格闘し，葛藤しながらも目の前にある “すべきこと” を淡々と熟しています。

これは当塾へ通う生徒たちも例外ではありません。

昨今は経済格差が深刻化し，その影響が子ども世代にも波及して完全に勉強を放棄する子どもさえ出てきてしまっている現状もあると耳にします。

さらに，受験という一発勝負の試験を行なうことを批判・揶揄する声や，受験勉強は「単なる知識の詰め込みに過ぎない」という声まで聞こえてきます。

果たしてこれらは正論なのでしょうか。

私たちは「なぜ勉強するのか」に対する答えと，受験勉強の意義を次のように考えています。

まず，“正解のある閉じた世界” で，持つ知識を駆使して “必ずあるはずの正解” を探し出す訓練は，将来の論理的思考力を鍛える絶好の機会となります。

その途中経過に『志望校合格』があり，その先にある将来の『夢の実現』があるのです。

上記した “持つ知識” の定義は，高校卒業程度の 5教科各科目の基礎知識であり，いわゆる一般教養と呼ばれる類のものです。

最低限の暗記は避けて通れないところがあり，字が読めなければ本を読めないのと同じで，一般教養がなければ論理的に思考することは難しいのではないかと考えます。

仕事を進めていくうえで “未知の問い” に遭遇することがありますが，そういう問いに対処する能力は，一定レベルの教養をもって行なう受験勉強を通じ，論理的思考力を磨いてきた者に備わります。

語弊があるかもしれませんが，これは難関と言える大学受験や各種資格試験に向けた渾身の受験勉強を経験していない者には備わり難い能力ではないでしょうか。

論理的思考力を鍛えることそのものが，まさに人生の準備としての『勉強』であると言えます。

併せて，受験勉強を通じて忍耐力も養われますから，子どもたちが志望校合格という目標を持ち，あれこれ悩みながら勉強に励むことが彼らの成長を促し，将来の夢を実現する第一歩となるのです。

進路探究塾 Mirai は複数の校舎 (教場) を展開する塾ではなく，各務原市蘇原の 1校舎のみで運営している小さな塾です。

当塾が複数校舎の展開をしない理由はいくつかありますが，最たるものは指導の質が低下することを懸念してのものです。

どこの店舗でも基本的に同じものが買える小売店の業態とは異なり，塾の業態は人材によって差が出る業態だと私は考えます。

優れた人材を集めるのは本当に難しく，母体が学校法人であるとか株式を公開しているなど全国規模で校舎を展開している塾ならまだしも，私共のような小さな塾であれば尚更です。

また，岐阜県でのみ複数校舎を展開している塾，または岐阜県と隣県でのみ展開しているといった程度の規模の塾に優れた人材が続々と集まってくるでしょうか。

当然ながら，答えは No です。

極論を述べると，塾という業態において複数校舎 (店舗) を展開するというのは経営者のエゴでしかありません。

同じ品質が保てるのは教材くらいのもので，どの校舎でも同等のサービスが提供されるというのは考えにくく，人材の品質や設備に必ず凸凹が発生します。

例えば 1つの校舎で運営を行なっていた塾が離れた場所にもう 1校舎を出すことになれば，もとの校舎にいた人材が新しい校舎の責任者として着任するなどスタッフの異動が生じます。

塾が新しい校舎を出す際に全スタッフが新人ということはあり得ませんから，結果として指導力のある教員が分散することになるわけです。

これは顧客のためになるかといえば，当然ながら，こちらも答えは No です。

経営状況や人材不足等の理由により，新規で出校した拠点を数年で閉鎖しなければならないなんてこともあります。

内部・外部を問わず，経営者のエゴのために犠牲になってしまう人がいてはならないというのが私の信条です。

先日のブログでも申し上げましたが，やはり塾は人材が最重要です。

人が辞めていく組織，人が離れていく組織は何かしら “大きな問題” を抱えていると言わざるを得ません。

年中にわたって人材募集を行なっている塾や，あろうことか「未経験者歓迎！」などと銘打って人材募集を行なっている塾は “大きな問題” を抱えていると考えられます。

あるいは，経営者が教育という本分を忘れ，事業の拡大にしか興味を示せていない表れと言えます。

大学の「入学辞退率」という言葉をご存じでしょうか。

読んで字の如く「合格はしたものの入学しない受験生の率」のことですが，この率が高い状態だと学校として “健全” であるとは言えません。

私立大は学部ごとに入試を行なっている，または複数の方式で受験を行なっている等，国公立大とは入試の実施方法が根本的に異なるため，どの大学も「入学辞退率」が高い傾向があります。

しかし，国公立大で「入学辞退率」が高い状態というのは問題であり，これが何年も連続してということになれば大問題です。

今回のブログでは国公立大の「入学辞退率」に焦点を当てて綴ります。

文部科学省のホームページに2019年度実施分 (現在の大学2年生) の入試状況の概要が掲載されています。

この資料に目を通すと，2019年度は一般入試において国立大で7,177名，公立大で7,276名，国公立大合計で14,453名もの入学辞退者が発生していることがわかります。

国公立大の一般入試合格者の「入学辞退率」は 9.9%，つまり国公立大に合格したおよそ10名に 1名は入学を辞退している計算です。

2019年度の一般入試実施分に絞って，いくつかの大学の「入学辞退率」をピックアップしてみました。

京都大 0.3% (合格者 2,879名，入学辞退者 9名)

…

東京大 1.5% (合格者 3,159名，入学辞退者 46名)

…

名古屋大 1.7% (合格者 2,187名，入学辞退者 38名)

…

岐阜大 6.4% (合格者 1,371名，入学辞退者 88名)

…

名古屋工業大 6.7% (合格者 1,030名，入学辞退者 69名)

…

名古屋市立大 11.8% (合格者 995名，入学辞退者 117名)

…

北見工業大 39.8% (合格者 683名，入学辞退者 272名)

…

国際教養大 34.8% (合格者 264名，入学辞退者 92名)

地元の名大・名工大・岐阜大，そして東大・京大は国公立大の「入学辞退率」平均を下回っており，名市大が平均値付近となっております。

注目すべきはここからです。

国立大で最も「入学辞退率」が高いのは北見工業大 (北海道) で，上記の通り2019年度入試においては合格者の 39.8% が入学を辞退しています。

なお，北見工業大の2020年度入試における「入学辞退率」は実に 48.0% に達しており，国立大でありながら合格者のほぼ半数が入学を辞退するという “異常事態” です。

また，一時期注目を集めていた公立大の国際教養大 (秋田県) は，2019年度の一般入試における「入学辞退率」は 34.8% と，こちらもおよそ 3名に 1名が入学に至っていません。

合格者の半数近くが入学を辞退する状況とはどういうことなのでしょうか。

これは「国公立大学至上主義」が関係していると考えられます。

よく塾や予備校，私立高の宣伝文句に『国公立大学〇〇名合格！』という表記を見かけますが，詳細は公開していないというケースが多々あります。

当塾の場合，開塾から 5年間の国公立大学の合格者数は30名 (卒塾生59名) で，詳細は以下の通りです。

[国立大]

東京大 1名 (理科一類)

京都大 2名 (教育・工)

名古屋大 8名 (文・教育・工)

横浜国立大 1名 (経営)

名古屋工業大 3名 (工)

金沢大 1名 (法)

信州大 1名 (理)

岐阜大 8名 (地域科学・教育・工・応用生物 (獣医)・医 (看護) )

島根大 2名 (生物資源)

[公立大]

大阪府立大 1名 (生命環境 (獣医) )

岐阜県立看護大 1名 (看護)

富山県立大 1名 (工)

当塾は上記のように詳らかに公開できますが，そうではない状況であれば注意が必要です。

例えば，国公立大の総合格者数は大きく表示しているものの，詳細がきちんと書かれていないとか，主要なところのみ掲載して「他多数」といった表現で包み隠しているケース。

何らかの事情で掲載できない “その大学” が生徒が望んで受験したものならまだしも，「国公立大学至上主義」に “利用された” ものであれば悲しいことです。

先日のブログでも申し上げましたが，合格実績の根拠が示されていないところも要注意です。

どこまでを合格実績とするかはその塾や予備校の “独自基準” に則っているのが実情で，結局はモラル次第なのです。

当塾は，授業開始 1時間前に大雨警報など各種気象警報が発令されている場合，その日の授業を休講として後日に授業を振り替えます。

例えば大雨警報や洪水警報が発令されていても，雨は降っておらず曇っているだけという状況もあります。

以前のブログでも触れたことがありますが，当塾は塾内から確認できる状況だけで休講の判断は致しません。

このくらいの風雨なら大丈夫だろう，といった “なんとなく” の感覚ほど恐ろしいものはないのです。

そういった認識の甘さが，各地で起こっている被害を大きなものにしていることは言うに及びません。

『安心⋅安全のために』のページでもお伝えしているように，当塾は安全確保と安心してご通塾いただける環境づくりにも力を入れております。

あらゆることに対して “なんとなく” の感覚を排除し，警報が発令されているときはしっかり遵守して子どもたちや職員の安全を守る。

ごく当たり前のことのように思えますが，残念なことに運営側の都合で強行するケースもあると聞きます。

当塾の合格実績ページは全員の結果を掲載しているとともに，“実進学先” の表記としております。

今回のブログでは，なぜ当塾がこのようにしているかを紹介したいと思います。

例えば『名古屋大学20名合格』と Web やチラシ等に掲載している塾や予備校があるとします。

・何名が受験して『20名合格』したのか

・その塾または予備校には高校生が通う校舎 (教場) はいくつあるのか

・その塾または予備校全体で高3生は何名在籍していたのか

こういった情報を，きちんと公開している塾や予備校は多くありません。

複数校舎を展開する塾や予備校で校舎数が10あるとすれば，『名古屋大学20名合格』だとしても，1校舎あたりで考えると名古屋大学の合格者が 2名いるかいないかという計算になります。

それにもかかわらず，どこの校舎にも『名古屋大学20名合格』と掲示して合格実績をアピールするのは “事実誤認” を招くおそれがあります。

残念ながら，塾業界は上記のようなことがまかり通っている現状があり，私はこういった前近代的なやり方に警鐘を鳴らすべく，当塾は全員の結果掲載と “実進学先” の表記をしているのです。

今後，塾や予備校の合格実績をご覧になられる際は校舎数 (教場数) も確認し，1校舎あたりの合格者数を算出してみてください。

当塾で申し上げると，今春の『名古屋大学 6名合格』は受験者数が 8名 (合格率は 75.0% ) によるものです。

さらに，当塾は 1校舎のみの展開で，高校卒業時まで当塾で学んだ高3生の在籍者数は17名です。

『 6名合格』と『20名合格』という単純な数字だけの比較であれば，当塾のような小規模塾は県内に複数の教室を展開する大手塾や予備校には到底太刀打ちできません。

しかし，中身をよく吟味すると本質が見えることがある，ということも見逃せません。